250銘柄の値動き特性がひと目でわかるテクニカル情報を収録した弊社オリジナルのデータ集『＜株＞テクニカル情報』。1月11日、2021年新春号発売です。

まずは、今回の掲載250銘柄の顔ぶれをご覧ください。

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忘れようにも忘れられない昨年3月のコロナ・ショックの大暴落。その後、市場は大反発。この強いリバウンドは新たな上昇トレンドの始まりなのか。それとも大暴落の単なる反動で終わってしまうのか。昨年７月に発売した2020年夏号は、その判定が微妙な6月末までのデータでした。

それから半年。2020年下半期に市場が出した結論は「単なる反動ではない」。

今回の『＜株＞テクニカル情報　2021年新春号』掲載銘柄選定の対象期間20年7月から12月30日までの市場を振り返ると、この結論を導くこととなった非常に重大な出来事が２つあります。

ひとつは、8月から10月前半にかけてマザーズ指数が再び大躍進を見せたことです。マザーズ指数は18年2月から延々と下降トレンドを続け、昨年3月の大暴落で“アベノミクス相場”の振り出しに戻ってしまいました。そのマザーズ指数が、4月から強烈な上昇トレンドに転じ、6月半ばから7月末までの調整をはさんで、8月から上昇再開。そして10月14日、18年１月につけた06年6月来の高値をわずかながらも上回るまで上値を伸ばしています。2年１ヶ月にわたる下降トレンドの下げ幅を半年少々で全て取り戻すという驚愕の上昇力。「単なる反動」ではあり得ません。

ところが、この最高値をつけた翌日、10月15日から早くもマザーズ指数は反落してしまいます。弱い動きは年末まで続くこととなりましたが、この時期、あたかも主役交代するかのような大躍進を演じたのが日経平均株価です。これが二つ目の重大な出来事です。

マザーズ指数が揚々と上値を伸ばしていた9月まで、日経平均株価は2万3000円台後半で上値を抑えつけられ、冴えない動きを続けていました。10月30日に市場全体が大下げしたときには2万3000円割れ。先行きを不安視せざるを得ない下げ方でしたが、それが翌11月2日から大豹変。わずか１ヶ月で2万7000円目前に到達するという爆伸です。

12月に入ると2万7000円を前に横ばい状態となり、ここで調整だろう、と思われたところが、大納会前日の29日、700円を超える大上昇で一気に2万7000円を突破。30年ぶりの高値で20年を終えています。

今年に入っても、スタートこそ低調だったものの、7日から爆伸再開の様相となり、8日に何と2万8000円超え。2ヶ月少々で5000円以上も上昇したとなれば、これはもう、4月のリバウンドが「大暴落の単なる反動」のはずはありません。

しかし、かといって「昨年４月から新たな上昇トレンドが始まった」と断言することも現段階ではできません。というのは、目下の強い上昇は日経平均株価の話であって、市場全体が強い動きにはなっているわけではないからです。

たとえば、TOPIXも日経平均株価とともに上昇モードになってはいても、まだ18年１月の高値をブレイクしていません。東証１部の時価総額も、18年１月の最高値707兆円には及びません。

新興市場を見れば、日経JASDAQ平均は上昇トレンドにはありますが、20年１月の高値に届いていない水準。10月14日に18年1月の最高値を超えたマザーズ指数にしても、超えたのは1ポイント未満でしかなく、その後の反落が止まったのかどうか、まだ定かではないのが実情です。

今年の年頭所感でもふれたように、いまの市場の主役は「日経平均株価」という株価指数です。市場全体が本物の上昇トレンドにあるときには、日経平均株価が強い動きをすれば、個別銘柄も総じて強い動きをします。しかし、現状はそうではありません。日経平均株価という株価指数が上がっても、値下がり銘柄数のほうが多かったり、全銘柄平均の騰落率は日経平均株価にまるで及ばなかったり、むしろ市場全体としては弱い動きをしている日もしばしばあります。

そうなると、「日経平均株価」という株価指数、あるいはその動きの主導権を握っている日経平均先物と、個別銘柄の値動きがどういう関係になっているのか。これを抑えておくことが必要不可欠です。

『＜株＞テクニカル情報』を創刊した目的のひとつはまさにそこにあります。日経平均先物が主導して個別銘柄が売り買いされる状況が極めて目立つようになる中で、日経平均先物・日経平均株価の動きを個別銘柄の売買に活かすにはどうすればよいのか。それを知る視点を提供しているのが『＜株＞テクニカル情報』ならではの特徴です。

「日経平均株価」が主役と化した今日、この視点の重要度が改めて高まっていると思います。ぜひ見ていただきたいのは、掲載銘柄が日経平均先物に対して順張り型の値動きをするのか、逆張り型の値動きをするのか、どちらとも言えない値動きなのかがひと目でわかる「日経225先物に対する値動き」欄。また、「その他の指数に対する値動き」欄では、日経平均先物の移動平均（5日、10日、25日、50日）や日経JASDAQ平均、TOPIX,、マザーズ指数などとの値動きの関係がわかります。

そのほか、中長期トレンドやサポート・レジスタンスの位置、各銘柄と相関性の高い上位銘柄のリストなど、他では得られない情報が満載です。

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今回の『＜株＞テクニカル情報　2021新春号』に掲載されている250銘柄は、20年７月から12月30日までの１日あたり売買代金上位150銘柄（225採用銘柄は100銘柄に限定）と、10月から12月末までの３ヶ月について、１日あたりの売買代金が大きかった50銘柄、株価上昇率の高い35銘柄、株価下落率の高い15銘柄で構成されています。「日経平均株価」の爆伸が始まった時期に動きのあった銘柄のデータもこれで抑えることができます。

250銘柄のデータとともにCD-ROMに収録している『＜株＞テクニカル情報　DATA MAGAZINE』では、日経平均株価と市場実態とがいかに乖離しているかに焦点を当てています。

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現状の乖離は、07年のように「主力銘柄ばかりが買われて日経平均株価は上昇トレンドを続け、新興市場はすでに下降トレンドになっている」という状況とは違います。日経平均株価ほど強くはないにしても、先に述べた通り、JASDAQ市場は上昇トレンドを維持しています。マザーズ指数も、10月15日から下げ基調にあるとはいっても、8月からの上昇の半値戻しの水準で、4月以来の上昇トレンドが崩れたわけではありません。

また、日経平均株価の爆伸が、指数を構成している225銘柄の大方が買われている結果でもありません。実は、225銘柄のうち19年末よりも20年末のほうが高い銘柄のほうが大幅に少ないのです。

今回の「Special Data」は、そうした日経平均株価爆伸の内実を取り上げています。この中にも、個別銘柄の売買するうえでのヒントがありそうです。

もし、「Special Data」の出ている銘柄、それ以外でも気になる銘柄が『＜株＞テクニカル情報』の非掲載銘柄だった場合には、ぜひ「非掲載銘柄データ提供サービス」をご利用ください。お客様専用フォームよりご依頼いただければ、掲載250銘柄と同じフォーマットのデータをメールにてお送りします。

サービスのご案内ページのURLは、『＜株＞テクニカル情報2021年新春号』の表紙に記載しています。もちろん、サービスのご利用は無料。ご利用いただける期間は本年6月末までで、銘柄数に上限はありません。

《ご注文方法》


• 「ご注文」をクリックしてご注文画面にお進みください
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